2022年のClimate Tech（気候変動関連テクノロジー）業界は躍進した年だったと言えるだろう。英国のスタートアップ支援を手掛けるTech Nationによると、さすがに世界における投資額では加熱傾向だった2021年の1,037億ドルと比較して2022年は738億6000万ドルと約70%にとどまった一方、テクノロジー投資全体におけるClimate Techへの投資は2017年に3%だったものが、2021年には15.3%、2022年には16.3%の割合占めるようになっている。

気候変動などインパクト経済のインテリジェンスプラットフォームを提供するHolon IQは毎年Climate Tech 1000と題して、世界を10の地域に分けて最も有望で若く急成長している革新的なスタートアップを発表している。選考基準は設立10年未満であること、スタートアップであること（「プレエグジット」、つまり買収、子会社化されておらず、上場していないこと）、投資家によって管理されていないことが条件とされている。

同社が発表したClimate Tech 1000の中から下記の12テーマに分けて、それぞれの革新的スタートアップを数社取り上げて紹介したい。

• Data and Finance
• Mobility
• Renewable
• Storage
• Circular Economy
• Food
• Food System
• Built Environment
• Resources
• Biosphere
• Carbon
• Carbon Market

第4回は「Storage」だ。

リチウムイオン電池に対抗する電池として、液体カルシウム合金の正極と固体アンチモン粒子の負極を用いたAmbriの液体金属電池が南アフリカの再生可能エネルギー蓄電に採用されたり、住友電工のレッドロックフロー電池が米国での生産を検討開始するなど、再生可能エネルギーのボトルネック解消に向けての動きが活発化してきている。

今回はこの領域に挑戦し、評価されたスタートアップの中から特にアンチリチウムイオン電池に取り組む2社を厳選して紹介する。

• Climate Tech 100 「Storage」スタートアップリストはこちらから
• 気候変動スタートアップ・リスト（記事）

1社目はニッケル水素電池を提供するEnerVenueだ。同社はカリフォルニア州フリーモントで2020年にエネルギーおよび環境企業に焦点を当てたファウンドリーであるEEnotechからスピンオフして創業されたスタートアップで、Crunchbaseによると現在までにシリーズAラウンドの資金調達を完了し、調達総額は1億2,000万ドルとなっている。

同社は住宅やグリッド規模の貯蔵アプリケーションとして、シンプルで安全かつ費用対効果の高いと言われる「定置型エネルギー貯蔵ソリューション」をニッケル水素電池を用いて提供している。ニッケル水素電池自体の技術開発の歴史は古く、同社が保有する技術は人工衛星のバッテリーとして運用されるなど、NASAが30年以上使用している実証済みの技術をベースに改良したものだ。

ニッケル水素電池は負極の水素吸蔵合金の中を水素が出入りすることにより充放電が行われる電池だ。日本でもJAXAで採用されており、技術試験衛星「きく6号」「かけはし」「こだま」などに搭載されている。ニッケル水素を使用した有名な電池として2005年に三洋電機によって開発されたeneloopがあるため、親しみがある人も多いのではないだろうか。

非常に長い寿命を特徴としており、30年以上劣化することなく3万回以上の充放電サイクルに耐えるのに加えて、過充電、過放電、およびディープサイクル機能を提供する。さらにリチウムイオン電池とは異なり、極度の高低温環境下で動作する。そのためバッテリーには火災や熱暴走のリスクがなく、有毒物質も含まれていないためリサイクル可能であることが利点のバッテリーだ。

つまりリチウムイオン電池と比べて、経時的な運用と保守のコストが安くなるのだ。

またエネルギー貯蔵容器はボンベ型でラックやコンテナに簡単に取り付けられる。リチウムイオン電池は火災の危険性があるため、例えば建物の屋根裏や天井の高い場所にバッテリーを設置することができない。こういった場所に設置ができるのも大きな特徴だ。

ただし、リチウムイオン電池と比べると重量があるため、電気自動車などには向かず、あくまで定置型の住宅やグリッド規模の貯蔵アプリケーション向けとしての優位性がある。

次につづく：元テスラ開発者が挑む「長時間保存バッテリー」、Form Energyが挑戦する再エネ実現社会