まなびのマーケット「ストリートアカデミー」が1.5億円の資金調達、C2Cに原点回帰して拡大目指す

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個人同士でまなびを提供するマーケットプレース「ストリートアカデミー」は9月30日、モバイル・インターネットキャピタル、Genuine Startups、マイナビ、第一勧業銀行、フューチャーベンチャーキャピタルの5社を引受先とする第三者割当増資を実施した。調達した資金は1億5000万円で、払込日などの詳細は非公開。同社は今回の調達した資金で人員の強化および、地方展開を強化する。

ストリートアカデミーの開始は2012年8月。これまでに150以上のジャンルで個人講座を展開しており、掲載されている講座数は8000件に到達。登録している生徒数について同社代表取締役の藤本崇氏によれば、もうすぐ10万人に到達する見込みだという。

2015年にはカルチュア・コンビニエンス・クラブ主催のT-Venture Programで最優秀賞を獲得。過去2年の成長率は講座数で7倍、受講数で9倍と数字を伸ばしてきた。藤本氏によれば同社の社員数はインターンなどを合わせて20数名になっているという。

社会人学習やまなびに関するオンラインサービスは事業者側がサービスを設計して提供する「サービスEC」型のものと、ストリートアカデミーのようにC2Cで提供されるもののタイプがある。前者はSchooやサイタのようなモデルだ。藤本氏はこれまでの運営で感じたまなびに関するC2C提供の難しさを振り返る。

「小さな教室の講座をマッチングにはオフラインで対面もあり、さらにそれをグループで実行する必要があったので壁が大きかったです。まなびやスキルの共有というのは夢があるのでプレーヤーもいくつか出てきたんですけどね」(藤本氏)。

ビジネス的には他社がやっているような法人研修などの方向性も模索した時期があったそうだが、ここ最近はノウハウも蓄積し、原点回帰してC2Cのまなびに注力しているという。特に藤本氏が期待しているのが地方だ。

「先生が8000人まで増えて、リスクについてもある程度4年間の運営でマネージできるようになってきました。評価システムがうまくワークしだしていて、ユーザーがユーザーを呼び込む、そんな循環が生まれ始めてます」(藤本氏)。

具体的にはユーザー招待制度で、この人から学んでみたい、というリクエストに対してその招待を受けた人が先生としてデビューしたら対価を受け取れるような仕組みを提供しているという。藤本氏は「学びたい環境を自分たちで作り出す仕組み」と表現していたが、これが福岡などの地域でうまく稼働しているのだそうだ。

また、まなびの到達度に応じてメダルをもらえるようなゲーミフィケーション要素を取り入れて、飽きないようにする工夫なども取り入れている。結果として平均の単価は従来2000円程度だったものが、5500円ほどに伸びているということだった。

今後、ストリートアカデミーではC2Cマーケットプレースの拡大を推進し、5年以内に講師数を10万人、全体の生徒数150万人獲得を目指す。

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