The VR Fund は業界で最も活動的かつ経験豊かな投資機関であり、私たちが探求し、関わり、理解しようとしている分野を発展させることの本質的な価値を理解しています。当社の技術を使えばデータの中から価値のあるパターンを見出すことが容易になります。分野を問わずあらゆる規模の組織が恩恵を受けるでしょう。ビジネスの成果は上がり、コストは低減し、非常に大きな競争的優位をもたらすことが可能です。
同社のメンバーはカリフォルニア工科大学と NASA のジェット推進研究所(JPL)の出身である。チームには同大学の Center for Data-Driven Discovery の創設者でありセンター長を務める George Djorgovski 氏、Deutsche Bank の元マネージングディレクターである Michael Amori 氏、同大学のコンピュータ科学者で機械学習について15年以上の経験を持つ Ciro Donalek 氏、JPL の Human Interfaces Group のヘッドを務める Scott Davidoff 氏らが在籍する。
The VR Fund 共同設立者でジェネラルパートナーの Marco DeMiroz 氏は声明で次のように述べた。
VR、AR、そして AI の力を使って Virtualitics はこれまでにない方法でビッグデータの可視化と分析を行っています。当社のプラットフォームは柔軟にカスタマイズすることが可能で、データアナリティクスへの依存度が高い様々な産業分野に適用可能です。これにより世界中の市場で非常に大きなビジネスチャンスが生まれるのです。
HoloEyes は、VR を使って医療分野に情報革命を起こそうとするスタートアップだ。人体の情報を 3DVR の形で情報共有し、医療の世界に役立てる。CT スキャンのデータを集め 3D の人体モデルを作り、それを集積することで医療 VR データベースができあがる。
例えば、「60代男性前立腺がん」というキーワードで検索すると、それにマッチした症例の 3D イメージを取り出すことができ、医師が類似症例の診断の参考にしたり、外科手術をする際のトレーニングに使ったりすることができる。病院には VR ビューアーを提供し、患者の同意を得て集めたデータを、医科系大学や製薬会社などに販売するビジネスモデルを想定している。
JollyGood(特別枠)
テレビ業界出身で、Wearable Tech Expo in Tokyo などのイベントをプロデュースしてきた上路健介氏は、ジョリーグッドを設立。昨年には、テレビ制作業界向けの VR ソリューション「GuruVR Media Pro」をリリースした。2019年には、テレビ局の地上波・インターネットのサイマル放送が解禁されると見込まれており、上路氏は、テレビは見る時代から体験する時代になると予測。一方で、テレビの制作サイドから見た場合、手軽に VR を番組制作に導入できるしくみがないことから、このソリューションの開発に至った。
GuruVR Media Pro のビジネスモデルは、初期導入費用と導入時のレクチャーを含むイニシャル費用と、VR コンテンツを配信するための CMS(Content Management System)のコンテンツ量とダウンロード量に応じたランニング費用で構成される。VR コンテンツは土地や空間とひも付きやすく、地方のテレビ局と相性がよいのだという。視聴者にとっては、名の知れたテレビ局が提供することで手を出しやすくなり、一般市民が入れないような場所の VR コンテンツを疑似体験できるのも差別化要素となる。
VR 空間上に映る画像が、何であるかを自動判定できる人工知能サービスも開発中。今年の2月には、VR 酔いのしない VR コンテンツのポストプロダクション・ツール「Mocha VR」を開発する Boris FX と提携した。VR 製作者100万人のネットワークを持つ Boris FX と、ジョリーグッドが開発した人工知能サービスをかけあわせ、4月25日にラスベガスで開催される世界最大の放送機器展「NAB SHOW」では、新サービスを発表予定。
ジョリーグッドは、2016年8月に gumi から1億円を資金調達している。
Image credit: Masaru Ikeda
なお、gumi では Tokyo VR Startups、Seoul VR Startups を通じて VR スタートアップのインキュベーションを行なっているが、3月30日に都内で開催された Slush Tokyo 2017 では、Nordic Film との JV により、Nordic VR Startups を開始することを発表した。
Nordic Film はデンマークに本拠を置き、北欧地域で映画制作・映画館運営・プレイステーションのディストリビューション事業を展開している。Nordic VR Startups では、北欧地域のスタートアップに最大で10万ユーロを拠出し、VR 製品のプロタイプ製作を促すほか、技術支援やビジネス支援を行う。
中国の自律飛行型カメラ搭載ドローンを製造する Zero Zero Robotics が、同社の主力商品である Hover Camera Passport の販売を Apple.com および Apple Store 限定で開始したと発表した。 同社が TechNode(動点科技)に伝えたところによると、アメリカ、カナダ、中国、香港、イギリスの5つの国と地域の Apple Store で本日(原文掲…
同社が TechNode(動点科技)に伝えたところによると、アメリカ、カナダ、中国、香港、イギリスの5つの国と地域の Apple Store で本日(原文掲載日:4月13日)デバイスが発売される。また、来月には他のいくつかの国でも販売予定だという。
Zero Zero Robotics はまた、主力製品である携帯しやすいサイズの飛行型カメラ Passport 1台、および必需品であるバッテリー2個、充電器1個、アダプタ、持ち運びに便利なバッグを含む Apple 限定セットを割引価格(499.95米ドル)で提供する。
ユーザが近距離から写真や動画を撮影できる AI 対応のカメラ搭載ドローンは、昨年10月にローンチされた Passport の他にも多数ある。今回 Apple と新たに提携を結んだ Zero Zero Robotics は、iMovie や Final Cut Pro X といった Apple の動画機能とうまく統合させ、また Apple デバイスから共有や編集をしやすくするために製品上の更新をいくつか行った。さらに、自動メディア編集機能に対応する新しいユーザインターフェイスが Passport とコンパニオンアプリに組み込まれた。
昨年はドローンの流行に乗り、ポータブル飛行型カメラを扱うスタートアップが勢いをつけている。Snap、Lily、Staaker といった同様の企業の多くは大きな注目を集め、先行予約数を増やした。しかし、それで成功が保証されるわけではない。先行予約で3,400万米ドルもの売上を記録した自律型カメラ搭載ドローン Lily は今年1月に事業を停止している。Hover Camera は出荷を実現させた初の製品の1つだ。
現在、海外市場における Hover Camera の流通経路は限定されており、公式ウェブサイト経由の出荷先もアメリカ国内に限定されている。Apple と新たに提携を結んだことで今後はグローバル市場への進出も大幅に強化されるだろう。
さらに重要なことに、今回の提携は明らかに相手の顧客の取り込みにもつながる。Apple ユーザの大半は、同スタートアップの製品を使った撮影の管理や映像の編集に Apple デバイスを使用するであろう Hover Camera の潜在的購入者である。実際、1年前に実現したAppleと別の中国のドローンメーカー DJI(大疆)との提携についても、同様の理屈が当てはまる。
Zero Zero Robotics の設立者兼 CEO である MQ Wang(王孟秋)氏は、次のように語っている。
毎日の生活に影響を与える革新的なテクノロジーに期待をふくらませる消費者に、自律飛行型撮影という技術を届けられることに私たちは心から喜びを感じております。私たちはさらに多くのお客様に、Hover Camera Passport でのみ実現可能な息をのむような視点から、非常に簡単な方法で思い出をとらえて残してほしいと考えています。
Zero Zero Robotics は、Twitter の元ソフトウェアエンジニアでありスタンフォード大学で博士号を取得しているMQ Wang 氏、および同じくスタンフォード大学で博士号を取得している Tony Zhang(張通)氏によって、2014年に共同設立された。