（前回からのつづき）ユアン氏によると、今期を振り返って、根本的な問題は新しい消費者の目で世界を見ることに欠けていたことだと述べた。たとえばセキュリティは通常、顧客企業のITチームによって対処されていた。

「通常、私たちと協力している顧客企業のITチームは、一部の機能を有効にしたり無効にしたりします。消費者に対しては、このアプローチをさらに強化する必要があります。社内のアプローチを変更して迅速に対応しなければなりません」。

パンデミック後の世界

ワクチンが完成すれば、Zoomは再び不確定要素に直面する。ここ6週間、ワクチン開発の進展に関するニュースによって株価は急落し、ワクチン開発に障壁が現れれば株価はすぐに回復した。明らかに、ウォール街は学校やオフィスが再開した後も世界が同じ頻度でビデオ会議を使い続けるとは考えていない。

ユアン氏はおおむね認めているが、ビデオ会議への参加は根本的かつ永続的な変化につながるだろうと楽観視してもいる。たとえば出張だ。費用や時間的な要件、環境への影響を考えると、従来の出張の多くは正当化が難しいと彼は主張している。オフィスに関しては、企業がさまざまなリモートワークのあり方を体験するにつれて、ハイブリッドモデルが出現すると彼は確信している。

「今日・明日はオフィスで働き、来週は在宅勤務する、というふうになるかもしれません。そうなればより多くの時間を持てるようになり、家族と一緒に過ごし、好きなことに時間を使うことができます」。

今後10年間で5Gネットワークが普遍的になり、拡張現実によってビデオ通話でのやりとりがもっと豊かになれば、さらに劇的な変化が起こるとYuan氏はみている。これらのツールは現実世界の会議と仮想世界の会議のギャップを埋めるかけはしとなるはずだ。

「スターバックスで一緒にコーヒーを飲んでいるような気分になるでしょう。どこにいようが、誰でも、いつでも一緒に、同じ場所にいるかのように感じることができるでしょう」。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

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