テクノロジーリサーチサービス「Memory AI」を提供する MEMORY LAB は24日、シードラウンドで約9,000万円を調達したと発表した。

このラウンドにはニッセイ・キャピタル、三菱UFJキャピタル、デライト・ベンチャーズ、みらいワークス代表取締役社長の岡本祥治氏、ユーグレナ共同創業者兼エグゼクティブフェローの鈴木健吾氏が参加した。

今回の調達を受けて、MEMORY LAB の累積調達額は約1億円に達した。今回調達した資金は Memory AI の開発、組織開発、国内外の企業との連携、海外進出に充てられる予定だ。

「Memory AI」は、企業の新規事業・研究開発に特化したリサーチサービス。自然言語処理の技術を駆使し、関連する研究や特許情報を瞬時にスクリーニングすることが可能。これにより、通常1年から2年かかる新規事業の戦略策定が大幅に短縮されるという。特に、技術革新や市場動向の急速な変化に伴う情報収集・分析の複雑さと高コストを解消し、迅速かつ精度の高い意思決定を支援する。

同社が2023年12月に発表した「サステナビリティ実現に関する技術領域の俯瞰的調査」では、MEMORY LABのシステムを用いて、あらゆる業界の企業に特化したサステナビリティ戦略が策定できる可能性を明らかにした。リリースによると、日本酒造と協業し日本酒×サステナビリティを実現するための研究開発分野を網羅的に探索したところ、酒粕などの副産物の有効利用に焦点を当てたイノベーションが示唆として挙がった。

膨大な研究・マーケットに関する情報を網羅的に解析することによって、環境への影響を最小限に抑えるだけでなく、副産物の新たな価値を創出するという方向性のもと、協業先の企業、そして醸造業界におけるサステナビリティの実現を後押しすることができたという。

via PR TIMES    Summarized by ChatGPT