ドローンなどのリモートセンシングデータからの森林解析技術の開発を行う DeepForest Technologies は18日、シリーズ A ラウンドで2億円を調達したと発表した。

このラウンドは環境エネルギー投資がリードし、SBI 地域活性化支援とバイオ・サイト・キャピタルによるファンド、三菱 UFJ キャピタル、中信ベンチャーキャピタル、京信ソーシャルキャピタルが参加した。

これは同社にとって、2022年12月に実施したシードラウンドに続くものだ。環境エネルギー投資は以前のラウンドに続くフォローオンでの参加。

DeepForest Technologies は、ドローンと AI 技術を活用して森林の解析と管理を行う京都大学発のスタートアップだ。

同社の主力製品である「DF Scanner」と「DF LAT」は、市販のドローンを用いて森林の状況を詳細に把握するためのソフトウェアである。このソフトウェアは、ドローンから得られたデータを解析し、樹種や樹木のサイズ、材積量、炭素蓄積量などの情報を提供する。これにより、従来の方法では難しかった広範囲かつ詳細な森林管理が可能となり、効率的な森林保全の実現を目指している。

また、DeepForest Technologies では、カーボンクレジットの創出にも注力している。森林の炭素吸収量を正確に測定し、そのデータを基にカーボンクレジットを発行することで、環境負荷の低減を図る。この取り組みは、持続可能な森林管理とカーボンニュートラルの達成に貢献しているという。

さらに、同社はリモートセンシング技術を活用し、航空機や衛星から得られるデータも解析している。これにより、国単位での森林状況の可視化や、大規模な環境データの提供が可能となっている。

今回調達した資金は、森林解析ソフトウェアおよびカーボンクレジット事業の拡大、解析精度向上、リモートセンシング技術と web プラットフォームの開発、人材採用に充てられる。

同社は今後も、ドローンやリモートセンシングデータを活用した森林解析技術の開発を進めることにより、日本国内外での技術実装を加速させる方針で、森林カーボンクレジット創出に向けたトータルシステムの開発も行う予定だ。

via PR TIMES    Summarized by ChatGPT