本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」に掲載された記事からの転載
全産業デジタル化の流れが不可避として認識される中、大きな構造の変化がいろいろな場所で発生しています。単なるデジタルツール・インターネットへの置き換えではなく、業界構造自体が変わり、認識の変化に追いつけないプレイヤーは否応なく淘汰されてしまいます。
MUGENLABO Magazine 編集部では、このダイナミックな変化を業界のゲームチェンジャーたちの解説と共に紐解くシリーズを開始しています。
2回目の NFT ビジネスについて解説いただいたいたコインチェック執行役員、コインチェックテクノロジーズ代表取締役の天羽健介さんに続き、3回目は MICIN 代表取締役の 原聖吾さんに登場いただき、広がりゆくオンライン診療の最前線についてお話を伺います。
2018年に診療報酬が改定され、健康保険でカバーされる部分に様々な診療報酬点数が付いて、オンライン診療も初めて公的な保険でカバーすることができるようになりました。しかし、その後もオンライン診療は使われていませんでした。多くの医師が「診療って対面でやるものだよね」「オンラインじゃ診察できないから」と言い、普及しない状況が続きました。
たとえば、2018年にはサンドボックス制度(※)に1号案件としてエントリーし、インフルエンザ診療にオンライン診療を使ってもらう取り組みをしました。インフルエンザ患者が診てもらおうと医療機関に出向けば、待合室で人に感染したり、人から感染させられたりするリスクもある。検査は鼻をかんだ時の液でもできるので、検査キットを予め自宅に置いておいてもらって、必要な時に検査し、医師がオンライン診療し、薬を自宅へ送るという実証を行いました。
(※革新的技術・サービスを事業化する目的で、地域限定や期間限定で現行法の規制を一時的に停止する制度)
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