<ピックアップ>Google Inbox now auto-suggests a reminder when it sees you emailing yourself
Googleのメールアプリ「Inbox」に新しい機能が追加されたそうです。メモ代わりに自分のメールアドレス宛にメールを送る人も少なくないと思いますが、Inboxを使って自分宛にメールを送るとリマインダーへの登録を提案してくれる機能が登場しました。
メールサービスはToDo管理やカレンダー等と密接に結びついています。こうした機能があることが、既存のメールサービスとの差別化につながりそうですね。
via The Next Web
中国のライドシェアリングアプリの戦いは急速に資金力戦の様相を呈してきている。Didi-Kuaidi（嘀嘀快的）の本日の発表はそれを裏付けるものだ（編集部注：原文掲載7月2日）。Didi-Kuaidiはライドシェアリングアプリ市場トップの位置を守るため、20億米ドルもの資金の調達を計画しているとのことである。ここしばらくUberとDidiの両社とも中国で追加資金の調達を計画していたが、特にDidiの…
中国のライドシェアリングアプリの戦いは急速に資金力戦の様相を呈してきている。Didi-Kuaidi（嘀嘀快的）の本日の発表はそれを裏付けるものだ（編集部注：原文掲載7月2日）。Didi-Kuaidiはライドシェアリングアプリ市場トップの位置を守るため、20億米ドルもの資金の調達を計画しているとのことである。ここしばらくUberとDidiの両社とも中国で追加資金の調達を計画していたが、特にDidiの目標金額は増え続けている。最初は10億米ドルと噂されていたのが15億米ドルになり、そして今や20億米ドルである。一方、伝えられるところによるとUberは中国市場向け限定で10億米ドルの調達を計画している模様である。
両社とも正式に金額は公表していないものの、おそらくDidi-KuaidiとUberの両社とも中国では損失を出していると思われる。Uberはグローバルで赤字なようだが、中国事業への多額の出費は大幅な損失となっていると思われる。同様に、Didiもプロモーションだけで多額の資金を費やしており、無料乗車を提供している。同社が利益を計上することとなれば驚かずにいられない。
原理上、これらは間違ったことではない。事業の拡大期に赤字経営で大きな市場シェアを確保することは、大きな成功を収めたテックスタートアップの多くが長年にわたり採用してきたアプローチである。しかし、中国のライドシェアリングアプリ市場に投入された資金の総額は今や巨額であり、このような戦いがいつまで継続可能なのかという点は大いに疑問である。両社とも、市場の大半を押さえ、中国政府がライドシェアリングアプリに認可を与えるまでは、値引きなどを小さくしようとはしないし、利益を出そうともしないだろう。
しかし、中国政府がいつ認可を与えるのか、そういう日がくるのか知る由もない。もし、中国でUberのモデルが合法化されるのに5年を要するとしたら、2社とも、それまでの間ずっと巨額の資金を注入し続けることができるだろうか。
半導体チップの研究で、IBMは長年にわたり技術革新を積み重ねてきた。そして今、IBMの研究活動は世界初の7ナノメーターの半導体チップの製造の成功という形で結実したと発表した。これはチップ中の小型化されたトランジスタの大きさがわずか1メートルの70億分の1しかないということを意味する。これは人の髪の毛の太さの1400分の1の大きさである。 これらのチップが開発されたことで、ムーアの法則（1965年に…
半導体チップの研究で、IBMは長年にわたり技術革新を積み重ねてきた。そして今、IBMの研究活動は世界初の7ナノメーターの半導体チップの製造の成功という形で結実したと発表した。これはチップ中の小型化されたトランジスタの大きさがわずか1メートルの70億分の1しかないということを意味する。これは人の髪の毛の太さの1400分の1の大きさである。
これらのチップが開発されたことで、ムーアの法則（1965年にIntelの名誉会長だったGordon Moore氏の、チップに搭載される部品点数は数年毎に倍増すると予測した内容がその後広まった）通りに、この業界は少なくとも次世代チップが開発されるまでは発展し続けるだろう。
いったん市場で大量にチップが使われ始めると、速いコンピュータからよりスマートな「モノのインターネット」製品まで、もっと安く処理能力の高い優れた電化製品やネットに接続できるスマートな日常的なモノを市場で見かけるようになるだろう。
IBMはこの最新成果は、昨年同社が発表した30億米ドルの5ヶ年チップ研究開発投資の成果だと語った。昨年の発表はある意味ほろ苦いものだった。IBMは最新のチップ研究を行うものの、チップ製造事業を昨年中にGlobalFoundriesに売却することで合意したというものであった。（先週やっと当局の承認がおりた）また、IBMは過去数十年にわたる10の研究成果も7ナノメーターのトランジスタ作成に必要だったと述べた。
IBMのシステム事業は今後もIBM研究イノベーションによる最先端半導体の利用を継続するが、それらのチップはおそらくGlobalFoundriesによって製造されることになるだろうとIBMは語った。
最新のブレイクスルーによってIBMが製造した最初のチップは、機能トランジスタを搭載した7ナノメーターのテストノードだ。ということは、これらのチップの商用モデルの登場はまだまだ先になる。現存の最良チップ、例えば今あるデスクトップやラップトップを駆動するマイクロプロセッサでは、22ナノメーター、14ナノメーターの技術を採用している。次に登場する製造技術は10ナノメーター生産システムであり、7ナノメーターチップはその後になるだろう。
IBMによると、今回の7ナノメーター技術のブレイクスルーは、ニューヨーク州とのパートナーシップ、GlobalFoundriesとの開発アライアンス、サムスンやチップ製造機器メーカーとのパートナーシップ、そしてニューヨーク州オールバニにあるSUNY工科大学のNanoTech Complexに拠点を置く自社の研究者たちのおかげだとしている。
IBMはさらに、7ナノメーターチップによって技術レベルがさらに進み、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、認知コンピューティング、および携帯製品のニーズを満たすようになると語った。
IBMによると、実用に耐えうる7ナノメーターノードテクノロジーを開発することは半導体産業における大きな課題の1つであったという。従来の方法でそのレベルの小型化を追求するとチップの性能が落ちてしまい、小型化によって期待される利点（小型化による高性能化、低コスト化、低エネルギー消費）が損なわれてしまうのだ。
IBMによると、根本的な技術的障壁によって、7ナノメーターチップは製造が不可能であるという声も研究者の間には上がっていた。しかしながらIBMは、IBM Researchによって開拓された新しい半導体加工技術を駆使したという。シリコンゲルマニウム（SiGe）やチャネルトランジスタ、極端紫外線（EUV）リソグラフィの統合といった従来の革新的技術を多段階で駆使したのだ。それにより、IBMはチップのサイズを現在流通している最高の10ナノメーターテクノロジーを使った製品との比較で50%も小型化することに成功した。
常夜灯は、いつでも足下を照らしてくれる頼れる存在だ。暗いときに点けておく、そんなシンプルな常夜灯をこの上なくおしゃれにしてしまったガジェットが、Kickstarterに登場した。 スマートフォンと連動することでその実力を発揮する常夜灯「Aumi」は、1,600万色の中から自由に点灯色を選べる、スマート常夜灯。Bluetoothにてスマートフォンと連動することによって、色の設定からタイマー、明るさの…
常夜灯は、いつでも足下を照らしてくれる頼れる存在だ。暗いときに点けておく、そんなシンプルな常夜灯をこの上なくおしゃれにしてしまったガジェットが、Kickstarterに登場した。
スマートフォンと連動することでその実力を発揮する常夜灯「Aumi」は、1,600万色の中から自由に点灯色を選べる、スマート常夜灯。Bluetoothにてスマートフォンと連動することによって、色の設定からタイマー、明るさの調整などを行うことが出来る。
コンセントからの給電だけでなく、充電にも対応しており、コンセントから抜いても10時間は点灯できる。カバンの中でも邪魔にならないようコンセントが収納でき、持ち運びも簡単に行えそうだ。なにより、ベッドサイドに置いておけば夜間の懐中電灯としても利用できるのが面白いところだろう。
気になる価格だが、Kicksterterにて35ドルの支援から入手することが可能。出荷は2015年の12月を予定しているとのことだ。
これだけ日々多くのデバイスが登場する中においても、睡眠時間を短縮できるデバイスとして打ち出され、話題となった「neuro:on」というデバイスを覚えているという人は多いのではないだろうか。 「neuro:on」への注目から、現代人がどれだけ睡眠におけるソリューションを欲しているかが伺える。だが、「neuro:on」のアプローチではうまくいかないと語るプレイヤーが日本にいる。 ニューロスペースという…
これだけ日々多くのデバイスが登場する中においても、睡眠時間を短縮できるデバイスとして打ち出され、話題となった「neuro:on」というデバイスを覚えているという人は多いのではないだろうか。
「neuro:on」への注目から、現代人がどれだけ睡眠におけるソリューションを欲しているかが伺える。だが、「neuro:on」のアプローチではうまくいかないと語るプレイヤーが日本にいる。
ニューロスペースというスタートアップが、研究者と協力しながら開発しているのは脳波を計測することで睡眠時における障害の解決を目指すデバイスだ。スローガンコアントと個人投資家から資金調達を実施し、開発スピードを早めようとしている。
ニューロスペース代表取締役の小林孝徳は、
小林氏「現代人が悩まされている睡眠障害のほとんどは、睡眠の深度が問題となっています。ただ、これまでには睡眠の深さを正確に測るものがありませんでした。
私たちは筑波大学の国際統合睡眠医科学研究機構（IIIS）にも所属している研究者の方々の協力を得て、脳波を計測可能にし、ハードウェアの開発に取り組んでいます。」
とコメントしている。筑波大学が技術アドバイザーにつき、下の写真のような脳波計と睡眠解析アルゴリズムの技術を用いてサービスの開発に取り組んでいる。
協力している研究者には、筑波大学の裏出教授の名前もある。大手企業からも協業の誘いがあったそうだが、裏出教授はスタートアップでスピード感と熱意をもってやれる人間を求めていたため断っていたという。そこに小林氏が何度も通って熱意を語り、共に開発に取り組むこととなった。
マネタイズモデルはC向けにアプリと連動してサービスを提供するモデルと、B向けにライセンスの提供を検討しているという。企業によっては「スリープマネジメント」に取り組んでいるところも登場してきており、この領域も視野に入れている。
現在、デバイスのプロトタイプができている段階で、ソフトウェアの開発に着手している。9月〜10月ごろにはユーザーテストを実施し、来年の春には次の調達に向けて開発していくことを検討しているという。
小林氏「脳波計をまるで体重計のように家電製品として家に置いてある状態にしていきたい。使う習慣がつけば、睡眠に対する関心も変わります。日本大学医学部の内山真教授が発表していた睡眠障害による日本経済への損失は、年間で約3.5兆円にものぼるとされています。ニューロスペースは睡眠における課題の解決に取り組んでいきたいと思います」
ニューロスペースでは、クラウドファンディングサイト「Makuake」で資金を募り、睡眠ラウンジ「nemee」をオープンさせている。
「睡眠」という領域に取り組むスタートアップであるニューロスペースが、今後どのようなソリューションを生み出していくのか楽しみだ。
VR（バーチャルリアリティ）への関心が高まっている。メディアで報じられることの多くは、まだヘッド・マウント・ディスプレイ（HMD）など、VRを楽しむためのハードに関するものがほとんどだ。VRは既存のハードを使っても楽しむことができ、そのためにはコンテンツが非常に重要だ。 そんなVRに関するコンテンツを開発・提供するDVERSE（ディヴァース）が、韓国の投資会社であるBonAngels Ventur…
VR（バーチャルリアリティ）への関心が高まっている。メディアで報じられることの多くは、まだヘッド・マウント・ディスプレイ（HMD）など、VRを楽しむためのハードに関するものがほとんどだ。VRは既存のハードを使っても楽しむことができ、そのためにはコンテンツが非常に重要だ。
そんなVRに関するコンテンツを開発・提供するDVERSE（ディヴァース）が、韓国の投資会社であるBonAngels Venture PartnersとViling Venture Partnersから、コンバーチブルノートにて資金調達を実施した。ディヴァースが開発しているのは、メディア向けのコンテンツ・システムとBtoBを中心とした教育向けコンテンツとシステムの開発だ。
メディア向けの開発では、ヘッドマウントディスプレイ等の専用機器が必要なコンテンツの開発と、スマートフォンをセカンドスクリーンとして体験可能なカジュアルVRコンテンツの開発を行っている。
VR体験ができるコンテンツを作成するために、全天球(360度)動画や3D動画撮影する。この技術を用いてコンテンツを作成することで、映画のシーンの途中で登場人物の視界を操るような体験ができたり、スポーツ選手の視点でプレイを視聴することなどが可能になる。
こちらはディヴァースがアプリケーション面で協力し、NHKエンタープライズが作成した映像コンテンツ「RE:MINISCIA（©NHKエンタープライズ）」。SXSWで発表し、2015年6月に「VR CREATIVE AWARD 2015」でパノラマ部門賞を受賞している。
この映像内で左下に「360°」と表示される場面では、視聴者が操作して見渡すことが可能になっている。
この撮影技術と合わせて、写真のようにリアルな3Dモデルを作成する技術、リアルタイムモーショントラッキングとライブデータ配信技術を活用し、サッカーの試合を見ながら、手元のスマートフォンをセカンドスクリーンとしてフィールド上の視点で試合を観ることも可能になる。
これはすべてを実写でリアルタイムに配信するのではなく、選手の動きをリアルタイムにトラッキングし、そのデータを配信。スマートフォン上で実写と組み合わせて3Dモデルで選手の動きを表現することで、フィールド上の動きを再現するというもの。
たとえば、上の画像では背景は実写となっており、葉っぱが舞い散る様子や鳥が飛んでいる様子などは3Dで表現されている。画面上にはカーソルが表示され、そのカーソルを任意の場所（上の画像では数字）に合わせることで、画面を切り替えたりといったインタラクションも可能。
さらに、ディヴァースはスマートフォンを向けた方向や、HMDを装着して向いた方向によって音が変化するように音を採取できる3DVR立体音響技術なども持っている。
ディヴァースは、エンターテイメント方面以外にも、教育分野においてもVRの技術を活用している。
たとえば、工場向け設計及び教育向けVRシステム「VRF」。これは向上労働者の手の動かし方をVRで体感することで動きの習得を早めようという取り組みだ。これまで、こうしたものの教育はマニュアルと映像のみで行われてきた。VRを用いることで、効率が向上することが期待され、国内向上で試験運用とデモが始まっている。
他には、VR英会話教材「VR English Lesson」だ。これはVRコンテンツを体験しながら英会話を学ぼうというもの。たとえば、生徒はHMDを装着すると、ロンドンのカフェにいる仮想体験ができるようになる。実際のカフェに近い環境で英会話の練習を行うことができるというわけだ。こちらも、都内の英会話教室において、デモレッスンがスタートしている。
ディヴァースは、VR、情報、教育、エンターテイメントが重なる領域において、新しい価値を創出していきたいと考えているという。VRの体験の新しさは十分に可能性を感じさせてくれる。
今回調達した資金を用いて、開発体制を強化。展開するVRサービスの成長を加速させる、
Junya Mori
Tech in Asia
Dean Takahashi
Norio Nakayama
