インテルからスピンアウトしたスパコン用インターコネクト開発のCornelis Networks、GBらから資金調達し日本市場展開を強化

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Image credit: Cornelis Networks

「Omni-Path」とは、Intel が開発した高性能通信アーキテクチャだ。HPC(ハイパフォーマンス・コンピューティング)やハイパフォーマンス・データ分析(HPDA)向けに、低通信遅延、低消費電力、高スループットを実現する仕組みとして開発。さまざまなワークロードを接続するためのネットワークファブリック(ケーブル類)などで構成され、第一世代は2015年末に出荷を開始した。

インテルは2019年8月、Omni-Path からの完全撤退を表明し Omni-Path 第二世代の開発中断が報道された。しかし、それから約1年後の昨年9月には、Omni-Path の開発に当たっていた、Phil Murphy 氏をはじめとするチームが、事業を継承し Cornelis Networks というスタートアップとしてスピンアウトしたことが明らかになった。

今回 Cornelis Networks のシリーズ A2 ラウンドに日本のグローバル・ブレインが参加したことが明らかになった。このラウンドに共に参加したのは、ニューヨークの Adit Ventures、西海岸を拠点に安全保障関連のテクノロジーに特化したファンド Redgline Partners。グローバル・ブレイン単体、及び、このラウンドでの調達額は不明だ。

同社はこれに先立ち、昨年10月にシリーズ A1 ラウンドで、イギリスの Downing Ventures、チームの古巣である Intel の投資部門 Intel Capital と Chestnut Street Ventures(ペンシルバニア大学の卒業生によるファンド)から2,000万米ドルを調達、また、別ラウンドでアメリカの複数大学の卒業生によるファンド Alumni Ventures Group から50万米ドルを調達している。

<参考文献>

東工大のスーパーコンピュータ「TSUBAME 3.0」のコンピューティングノード。画面中央と右部を繋ぐ4本のケーブルが Omni-Path による接続。
Licensed under CC BY-SA 4.0 via Wikipedia

Murphy 氏は2006年から、ストレージネットワークベンダー QLogic でインターコネクト・アーキテクチャー「InfiniBand」の開発に従事。Intel は2012年に QLogic を InfiniBand 事業を1億2,500万米ドルで買収し、この際 Murphy 氏らのチームが Intel に参画した(同時期、Intel は Omni-Path 事業を Cray から1億4,000万米ドルで買収した)。その後の2014年、Intel はインターコネクトを InfiniBand から Omni-Path で推進することを明らかにした。

一方、インターコネクトを巡る動きとしては、Nvidia は2019年3月、Intel との接戦の末、InfiniBand を扱う Mellanox を70億米ドルで買収している。Omni-Path 第二世代の開発を中断していた Intel は Mellanox 買収で InfiniBand に回帰しようしたがその願いは叶わず、昨年買収した Barefood Network と次世代インターコネクトを開発するようだ。

Cornelis Networks は Intel の中にいた頃と異なり、特定の CPU や GPU メーカーにこだわらず、全方位的にインターコネクトを提供する中立サプライヤーの立場を取ることができる。チップメーカーにとって、インターコネクトは重要ではあるものの、チップ開発とは違う本流から少し離れた位置に存在し、かつ〝重い〟ため、自前開発に固執しないメーカーに Cornelis Networks は魅力的だ。

Murphy 氏によれば、Cornelis Networks は Intel からスピンオフする際、テスト機材をはじめとする、これまでの Omni-Path 開発に関わるアセットの提供を受けるほか、Intel 時代からの Omni-Path の既存顧客を向こう5年間サポートする契約を取り交わしているという。

Omni-Path のインターコネクト・アーキテクチャーは、日本では東京大学のスーパーコンピューティング部門で、「Oakbridge-CX」や「Oakforest-PACS」といったシステムに採用されている。Murphy 氏によれば、今回のグローバル・ブレインからの出資を受けて、(インターコネクトをエンドユーザに直接売ることはないため)HPC メーカー大手などの意思決定者への〝インフルエンス〟を強化していきたいという。ビジネス開発人材も雇用し、東京での OEM テクニカルサポートの開設なども検討する。

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