Appleが「Reality」など商標申請ーー期待される仮想現実デバイスのゆくえ【Bloomberg 報道】

AppleはiOS11のタイミングからAR(拡張現実)へ注力している

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」掲載された記事からの転載

長らく噂されてきたAppleの仮想現実デバイスは、いくつかのラインナップで開発が進んでいるのかもしれない。先月末あたりからBloombergが報じている内容によると、同社は「N301」、「N421」、「N602」というコードでAR(拡張現実)もしくはVR(仮想現実)のデバイス開発を進めており、提出したとみられる商標申請から「Reality One」や「Reality Pro」などの名称が確認されているとした。

これらの商標はAppleではなく、Immersive Health Solutionsというペーパーカンパニーを通じて申請されたもので、米国、EU、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、サウジアラビア、コスタリカ、ウルグアイの各国に「Reality One」もしくは「Reality Pro」の名称が提出されている。もし、Appleが新たなカテゴリのデバイスを登場させるとなると、2014年のApple Watch以来の出来事となる。

Bloombergでこの取材にあたっているMark Gurman記者が伝えるところによると、N301は先行するMeta社が次期のハイエンドモデルとして準備しているMeta Quest Proや、SONY(ソニー・インタラクティブエンタテインメント)が提供するPlayStationVRに対抗するもので、複合現実(MR)モデルになるそうだ。

一方のN421は拡張現実グラスで、Gurman氏はこの発表はしばらく先のことになるとも指摘していた。なお、AppleはすでにiOS11のタイミングから拡張現実に対応したARKitの提供を開始している他、この分野については、北京拠点のARグラスメーカー「Nreal」が8月に製品のアップデートとグローバル展開を公表している。

Appleの新ヘッドセットには地図アプリやFaceTimeなどの仮想現実バージョンアプリの搭載のほか、AppleTVで力を入れている映像コンテンツの視聴、ゲームなどへの対応が期待されている。

早ければ来年1月に初のヘッドセットをリリースするというアナリスト予想もあり、この発売によってSONYやMicrosoft、Valve、Pico、HTCといったヘッドマウントディスプレイ(HMD)を手がけるグローバル企業に新たな競争が生まれ、エコシステム全体に利益がもたらされる可能性も指摘されている。

米調査機関のIDCが6月末に出したレポートによると、HMDのメーカー別ではMetaのQuest2が牽引する形で90%のシェアを獲得しており、ByteDanceのPicoが4.5%とこれに続いている。VR-HMDの出荷台数は2022年に増加傾向で、年間の販売台数は昨年比26.6%増加の1,390万台に到達するとの予想だ。

Appleが予測通り来年1月に新たなデバイスをリリースすれば、この台数はさらに伸びる可能性がある。後半の記事では改めて各社のデバイス状況をおさらいしてみる。

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