ナビゲーションアプリ「Waze」は、COVID-95に伴い世界的にドライバーの割合が減少傾向にあることを同社データを用いて公開した。同社は2014年に10億ドルでGoogleに買収されており、現在約1億3000万人のユーザー数を誇る。

同社が公開したデータによれば、国際的なロックダウン以降、2月の第二週と比較すると1日平均における走行距離が60%減となっていることが報告されている。もちろん、この数値はドライバーの絶対数が減少していることを直ちに指し示すものではないが、少なくとも二酸化炭素排出量が劇的に抑えられていることを意味している。

中国がロックダウンに入った時には、NASAが衛星画像から中国の空気汚染が低下していることを指摘していた。当たり前ではあるが、同国が経済活動を再開した途端に汚染度は上昇した。

ロックダウン（都市封鎖）

Wazeの詳細なデータを見ると、各国におけるロックダウンと走行距離の変化は相関関係を見せていることが分かる。特に大きな影響を受けたイタリア、フランス、スペインでは、走行距離は80%以上減少傾向を見せている。

米国では、4月10日時点で世界平均をやや上回る67%減となっている。また、多くの人が現在でも移動に際して車を利用していることは触れておくべきであろう。もちろん、禁止されているにもかかわらず移動を続けている層も含まれるが、それだけ外出しなければいけない職業が多いということでもある。

さて、Wazeではこうした動きに対し新たな機能を実装し始めている。例えば、ドライブスルーやピックアップのための場所をマップ上で示す機能などが挙げられる。

また、Wazeの親会社であるGoogleは今月初めに同社が抱える位置情報をデータ化したものを公開した。同データは131カ国で構成され、自宅待機によりどれだけ店舗や職場、公園などから人が減少したかをまとめている。

Appleも同様にApple Mapsから得られる位置情報データを昨日公開した。同データによれば、運転や徒歩、公共交通機関の利用がどの様に変化を遂げているかを示している。それによれば、米国ではルートリクエスト（マップの利用）がベースラインより45%減少しているという（ただし、州全体をカバーしていない）。

【via Venture Beat】

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