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AIビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」、出身大学別マッチングコミュニティ機能をリリース

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アトラエ(東証:6194)は8日、同社が提供する人工知能を用いたビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」について、「ビジネスパーソン向け出身大学別マッチングコミュニティ機能(以下、「大学別コミュニティ」と略す)」の提供を始めた。8日現在、全国の38大学のコミュニティが公開されている。 アトラエでは今年2月、yenta 上にコミュニティ機能をリリースしているが、大学別コミュニティはこれを活…

アトラエ(東証:6194)は8日、同社が提供する人工知能を用いたビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」について、「ビジネスパーソン向け出身大学別マッチングコミュニティ機能(以下、「大学別コミュニティ」と略す)」の提供を始めた。8日現在、全国の38大学のコミュニティが公開されている。

アトラエでは今年2月、yenta 上にコミュニティ機能をリリースしているが、大学別コミュニティはこれを活用したもの。yenta に登録されているユーザについて、出身別に100人を超える大学をコミュニティ化した。同社では、OB/OG のコミュニティを作ることで、大学 OB/OG の横と縦のつながりを生み出したいとしている。LinkedIn などにはすでに出身大学をキーにユーザを検索する機能が存在するが、国産のビジネスコミュニティサービスにおける大学別のコミュニティ醸成としては新しい取り組みと言えるだろう。

新規登録時は、Facebook ログインで出身大学の情報が引き継がれ、大学別コミュニティへの参加を促される。
Image credit: Masaru Ikeda

大学別コミュニティは、当該大学の yenta ユーザが100人を超えると随時追加される。早稲田大学、慶應大学、東京大学などを筆頭に、出身のユーザが多い大学38校がすでに開設されている。ユーザが自身の出身大学の「参加する」ボタンを押すことで、当該のコミュニティへの参加が開始される。

アトラエ取締役の岡利幸氏は THE BRIDGE の取材に対し「日本ではアルムナイが十分に活用されておらず、せっかくのつながりが価値に繋がっていないことが経済活性化における課題になっていると考え、日本中を巻き込んで繋がるべくして繋がれるインフラを整えたい」と、新機能への期待を述べた。

yenta のコミュニティ機能には、これまでにユーザグループ会、イベント関係者、特定のインタレストを持った人々の会など、複数の既存コミュニティが参加している。今回の大学別コミュニティに加え、アトラエでは今後、高校別、出身都道府県別、同年代別など、すべてのユーザが必然的に属する可能性のあるコミュニティを複数用意し、yenta 上でのコミュニケーションやインタラクションの活性化に繋げたいとしている。

yenta は2016年1月にリリース。アトラエは同アプリのユーザ数を公表していないが、今年の年初までにユーザ同士のマッチング数が170万件を超えたことを明らかにしている。

yenta 開発の元になった人材マイニングサービス「TalentBase(旧 JobShare)」は2018年3月にシャットダウンしており、アトラエは現在、 yenta のほか、求人メディアの「Green」、組織改善プラットフォームの「wevox」に経営資源を集中させている。

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AIビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」、Androidアプリをリリース

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アトラエ(東証:6194)は8日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」について Android アプリをリリースした。Google Play からダウンロードできる。同社は2016年1月のサービスローンチと共に iOS アプリをリリースしており、iOS アプリから約1年半遅れる形で Android アプリのリリースに漕ぎつけたことになる。 yent…

アトラエ(東証:6194)は8日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」について Android アプリをリリースした。Google Play からダウンロードできる。同社は2016年1月のサービスローンチと共に iOS アプリをリリースしており、iOS アプリから約1年半遅れる形で Android アプリのリリースに漕ぎつけたことになる。

yenta は、毎日正午にビックデータ解析を元にした「10人のビジネスパーソンのプロフィール」が届き、「興味がある」と選択した人同士がマッチングできるサービスだ。マッチングが成立した相手とは、アプリ上でメッセージをやり取りすることができ、ランチタイムなどの時間を調整し、直接、情報交換などの交流をができる。

同社では今回の Android アプリをリリースした背景について、Android ユーザからの要望に応えたものとしている。また、Android アプリでは iOS アプリに比べ一部利用できない機能あるが、同社が yenta 利用開始直後には必要ないと判断した機能のみ、追ってリリースする予定とのことだ。

アトラエは yenta のユーザ数を公開していないが、ユーザが所属する組織の数では7,000社(または団体)が利用していることを今回明らかにした。また同社は以前、マッチング成立件数については、ローンチから約8ヶ月後のは2016年9月の段階で20万件、2017年3月の段階で40万件を超えていることを明らかにしている。

Via Atrae

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アトラエ、企業の経営層などが社員のエンゲージメントを測定できる組織改善プラットフォーム「wevox(ウィーボックス)」を正式ローンチ

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アトラエ(東証:6194)は17日、社員の声を可視化し、エンゲージメント測定ができる組織改善プラットフォーム「wevox(ウィーボックス)」を正式ローンチした。同社にとっては、転職サイトの「Green(グリーン)」、ビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」に続く3本目の柱として、大きなビジネスに育てたい考えだ。 wevox は、パルスサーベイと呼ばれる社員の意識調査を定期的に実施するため…

アトラエ(東証:6194)は17日、社員の声を可視化し、エンゲージメント測定ができる組織改善プラットフォーム「wevox(ウィーボックス)」を正式ローンチした。同社にとっては、転職サイトの「Green(グリーン)」、ビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」に続く3本目の柱として、大きなビジネスに育てたい考えだ。

wevox は、パルスサーベイと呼ばれる社員の意識調査を定期的に実施するためのプラットフォームだ。予め経営層・人事担当・マネージャーなどが設定したスケジュールに沿って、週に一度程度の頻度で社員に組織の意識調査が実施される。親指だけで調査に参加できるという手軽さが売りで、社員らはスマートフォンの数回タップだけで回答が可能だ。

wevox は昨年施行されたストレスチェック制度にあわせ、10月にベータ版としてローンチ。しかし、その後、東芝の業績不振や電通の違法残業問題などが世間を賑わせたため、ストレスチェックよりも社員の状況チェックに対するニーズが高まり、wevox は社員の声を可視化する方向へと梶を切ることになったという。

wevox の開発を統括するアトラエの森山雄貴氏によれば、特に M&A を頻繁に実施している企業や、社員が恒常的に社内オフィスにいることが少ない SES(システムエンジニア派遣)の企業など、組織を横断して社員の実情や思いを把握しづらい職場で wevox は重宝されているという。

wevox は現状を把握する調査アプリなので、改善策を提示するまでの機能は持たないが、組織コンサルと連携して具体的な改善策を提言してもらったり、例えば、食事や健康面の不安を感じる意見があれば「オフィスおかん」を勧めたり、というような運用は可能になるだろうとのこと。退職に関するデータも取得しているので、社員がどのような意識を持ち始めたら退職が起きやすいかを統計的に捉え、予防につなげることもできるとしている。

この分野では、アメリカのスタートアップで、パルスサーベイの先頭を走る Glint が昨年、シリーズ C ラウンドで2,700万ドルを調達している

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AIビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」がバージョン2.0をリリース——オープンイノベーション活用を追い風に、有料メニューを提供開始

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アトラエ(東証:6194)は8日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」のバージョン2.0を公開し、他ユーザへのレコメンド表示回数を5倍に増強できる「ブースト機能」と、毎日レコメンドされる人を年齢・職種・エリア・人気度などで絞り込める「フィルタ機能」を有料メニューで提供開始した。yenta は、iOS アプリとウェブ版(β版)で利用可能。 yenta…

アトラエ(東証:6194)は8日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」のバージョン2.0を公開し、他ユーザへのレコメンド表示回数を5倍に増強できる「ブースト機能」と、毎日レコメンドされる人を年齢・職種・エリア・人気度などで絞り込める「フィルタ機能」を有料メニューで提供開始した。yenta は、iOS アプリウェブ版(β版)で利用可能。

yenta は、毎日正午にビックデータ解析を元にした「10人のビジネスパーソンのプロフィール」が届き、「興味がある」と選択した人同士がマッチングできるサービスだ。マッチングが成立した相手とは、アプリ上でメッセージをやり取りすることができ、ランチタイムなどの時間を調整し、直接、情報交換などの交流をができる。

2016年1月にローンチした yenta は、2016年9月の段階でマッチング成立総数が20万件に達していることを明らかにしていたが、ローンチから1年以上経過した現在、マッチング成立総数は40万件を超えている。同社は yenta のユーザ数を公開していないが、マッチング件数の推移で見る限り、著しい増加傾向にあるというわけではないようだ。ただ、マッチング件数だけで評価できるサービスでもないので、yenta を使うユーザの裾野がどこまで広がるかが肝だろう。このところのオープンイノベーション・ブームも追い風となっているようで、スタートアップのみならず、スタートアップとの連携を図りたい大企業の担当者による利用も目立つという。

アメリカでは、ビジネス版 Tinder とも言えるこの種のマッチングアプリが非常に数多くあるが、一方で、日本では決して競争の激しい分野とは言えない。LinkedIn が日本で大成しなかったように、日本のビジネスネットワーキングは、何かしら他の国とは違った進化を遂げるのかもしれない。異業種交流という名目で成立していた企業の垣根を超えたネットワーキングが、ここへ来て、オープンイノベーションが後押ししているのも面白い兆しである。

yenta の有料メニューには、月額1,000円の Active プランと、月額5,000円 の Professional プランが用意されており、Active プランではブースト機能、Professional プランではブースト機能とフィルタ機能の両方が使える。両プランとも7日間の無料トライアルが提供されている。

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AIビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」に、Googleカレンダーと連携して数タップで日程調整できる機能が追加

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アトラエ(東証:6194)は21日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」のバージョン1.6を公開し、Google カレンダーとの連携により、提案された相手と会うスケジュールの自動調整する機能を追加した。 yenta は、毎日正午にビックデータ解析を元にした「10人のビジネスパーソンのプロフィール」が届き、「興味がある」と選択した人同士がマッチングで…

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アトラエ(東証:6194)は21日、同社が開発・提供する、人工知能によるビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」のバージョン1.6を公開し、Google カレンダーとの連携により、提案された相手と会うスケジュールの自動調整する機能を追加した。

yenta は、毎日正午にビックデータ解析を元にした「10人のビジネスパーソンのプロフィール」が届き、「興味がある」と選択した人同士がマッチングできるサービスだ。マッチングが成立した相手とは、アプリ上でメッセージをやり取りすることができ、ランチタイムなどの時間を調整し、直接、情報交換などの交流をができる。

今回リリースされた新機能では、yenta のメッセージ機能と Google カレンダーを連携させることにより、マッチングされた双方のユーザは、数クリックだけで手間なく日程調整ができる(iOSアプリとWeb版の両方で利用可能)。

アトラエによれば、今年1月にローンチされた yenta は7ヶ月間でダウンロード件数が20万件をを突破したとのこと。ダウンロードしたユーザのうち、どの程度のユーザが実際にマッチングを楽しんでるかは不明だが、マッチング成立総数も20万件に達していることを明らかにしている。

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AI人材マイニングサービス「TalentBase」から、Tinderライクなビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」が登場

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東京を拠点とするアトラエは今日、完全審査制のAI(人工知能)ビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」を iOS 向けにローンチした。iTunes AppStore から無料でダウンロードすることができる。 yenta は簡単なプロフィール登録とスワイプ操作だけで、自分のネットワークを広げるために、会いたいビジネスパーソンに会うのを支援してくれるアプリだ。アトラエが昨年2月にローンチした人…

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東京を拠点とするアトラエは今日、完全審査制のAI(人工知能)ビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」を iOS 向けにローンチした。iTunes AppStore から無料でダウンロードすることができる。

yenta は簡単なプロフィール登録とスワイプ操作だけで、自分のネットワークを広げるために、会いたいビジネスパーソンに会うのを支援してくれるアプリだ。アトラエが昨年2月にローンチした人工知能とビッグデータ解析による人材マイニングサービス「TalentBase」で培った技術を活用し、yenta は毎日正午にユーザが興味を持ちそうな他ユーザを10名レコメンドする。ユーザが Tinder のようなスワイプ操作で会ってみたいかどうかを選ぶと、毎日午後8時にマッチング結果が届く。ユーザ双方が会ってみたいと回答していれば、チャットで会う約束をすることができる。

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yenta の開発を統括したアトラエ 取締役 岡利幸氏は、次のように語ってくれた。

ニッチなニーズを突いているということ、ビジネスパーソン同士が実際に会うという意図から、まずは東京中心部で活動している人のみをターゲットにしています。(GPS ではなく)ユーザのプロフィールによる選択ベースですね。ユーザのサインアップについては完全審査制にしていて、〝人から矢印をもらえる人〟(「**と言えば、○○さん」のような)を中心に、ユーザの量と共に質を追求します。

昨年12月10日にクローズドβ版をローンチし、これまでに350名が参加しています。コアな層を狙うので、まずはマイルストーンをユーザ獲得10万人という硬めの数字に設定しています。

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ビジネスパーソンが興味のある人に会うのを誘導してくれるサービスとしては、真っ先に Coffee Meeting の名前が頭に浮かぶが、Coffee Meeting ではユーザが能動的に会いたい相手を選ぶ必要がある。また、ビジネスマッチングではないものの、完全審査制で出会いマッチングを促すアプリとしては、LEMONJOIN US が人気を博したのが記憶に新しい。

アトラエでは yenta を新しい人脈の構築と、既存の人脈をさらに掘り下げる用途で使ってほしいとしており、TalentBase から派生したアプリとして完全無料で提供。将来的には、企業に対し、営業活動や採用活動を支援するサービスを提供することでマネタイズを図る可能性を示唆している。

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データで語るヘルスケアとHR:Microsoft Innovation Award 2015で語られたこれからイノベーションが起きる分野の最前線とは #BizSparkJP

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「ソフトウェアによるイノベーション」をキーワードに、革新的なアイデアをカタチにしたソフトウェア、サービスを表彰するマイクロソフトのアワードプログラム「Microsoft Innovation Award」。Microsoft Innovation Award 2015(MIA2015)の表彰式が、先日開催され、受賞者たちによるプレゼンテーションが行われ、最優秀賞、オーディエンス賞などが決定した。 …

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Licensed under CC BY-SA 2.0. Image by A Health Blog.

「ソフトウェアによるイノベーション」をキーワードに、革新的なアイデアをカタチにしたソフトウェア、サービスを表彰するマイクロソフトのアワードプログラム「Microsoft Innovation Award」。Microsoft Innovation Award 2015(MIA2015)の表彰式が、先日開催され、受賞者たちによるプレゼンテーションが行われ、最優秀賞、オーディエンス賞などが決定した。

ここでは、MIA2015の表彰イベントで、THE BRIDGE 企画でデータドリブン・スタートアップを集めたパネルディスカッションを2本行った。2本のパネルセッションには、THE BRIDGEの池田将がモデレートを行った。

パネル1:データの力で、ヘルスケア・アプリやプラットフォームはどう変わるか?

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右から、Microsoft砂金信一郎氏、Skype映像にてHealint CEO Francois Cadiou氏、Noom Japan 宜保陽子氏、FiNC 代表取締役社長CEO 溝口勇児氏

ヘルスケア・スタートアップは、ビッグデータをどのように活用するのか?トークには、FiNC 代表取締役社長CEO 溝口勇児氏、Noom Japan 代表 宜保陽子氏、シンガポールからSkypeにてHealint CEO Francois Cadiou 氏が登壇した。

Healintは、片頭痛に悩む人々から記録データを集めるモバイルアプリ「頭痛ろぐ」を開発。片頭痛の症状を記録することで、医者に対して症状を細かく報告することができる。Healintはユーザから集積したデータをもとにビックデータ解析を行い、その情報を製薬会社や研究機関に販売・提供することで新薬開発や医療向上に役立ててもらう。日本でも人気のアプリで、「精神神経系はなかなか把握しづらいものだからこそ、日々の管理と記録をもとに、医者に行く前に適切な情報を集め、その情報をもとに最適な治療方法を見出すことべきだ」とCEOのCadiou氏は語る。

FiNCは、モバイルヘルスのテクノロジーベンチャーで、常勤で医師や薬剤師、インストラクターなどの予防領域に携わる人材を抱えている。最近では、ヘルスヘアのニュースアプリ「WellnessPost」をリリースするなど、適切な情報発信を心がけている。また、栄養士やトレーナーなどの予防医療のクラウドソーシングなど、専門家のリソースを活かすプラットフォームづくりを行っている。

NY発のテクノロジーベンチャーのNoomは、消費者やエンタープライズ向けに予防医療のソリューションを提供する会社で、2008年と創業は早い。最近では、スマートAIによるパーソナルコーチ「Noom Coach」の開発や​主治医やトレーナーが、アプリに蓄積される食事や運動の履歴をもとに患者の状況を的確に把握し、適切な指導を行う「Noom Health」によって、低コストで精度の高いカウンセリングを、遠隔で多数の患者へのケアを行っている。

ヘルスケアのデータ活用はこれからが本番

まずはじめに、なぜそのビジネスを始めたか、という議題から話は進んだ。HealintのCadiou氏は自身の臨床開発の経験から、紙からウェブやセンサーに移行することでさまざまな展開ができると見据えた。そこで、シンガポールを拠点に研究開発を進め、データサイエンティストとプログラマーをベースに取り組んだという。

現在、世界各地でヘルスケアベンチャーが誕生している。そうした動きについてFiNC溝口氏は、「ヘルスケアは世界共有の悩み。だからこそ、グローバルに展開しやすい市場」と語る。Noomは、NYでヘルスケアに特化したアクセラレータを通じて事業を成長させた経験がある。宜保氏は「ヘルスケアは業界全体として参入障壁が高く成長も難しい。だからこそ、大企業とデジタルヘルスケアを結びつけるアクセラレータの存在の意義は大きく、Noomもさまざまな医療機関と連携を図ることができた」と語り、エンタープライズ向けにサービスを提供し始めたことによって事業も大きく成長したという。ヘルスケアという分野自体も、いままさにイノベーションを生み出そうとする動きが起きているとし、世界的にみてもヘルスケア市場は注目の市場と言えるだろう。

三社とも、ユーザのヘルスケアに対するデータをもとにさまざまな分析を行い、サービス開発に活かしている。こうした集まったビックデータをどう有効活用するかが求められる。しかし、まだまだ集まっているデータはヘルスケアデータとしては少なく、保険会社や患者へのデータ提供も始まったばかりと宜保氏は指摘。データをもとに保険会社に対してフィードバックをするといった事業モデルもこれから開拓されていくものと言えるだろう。

溝口氏は「実証実験のオファーも多く、自治体と取り組みを始めた」など行政なども関心を寄せているという。「日本では始まったばかりでまだまだデータやエビデンスも少ない。ユーザが許諾してくれるなら、データ活用をオープンにして、利活用する仕組みづくりがほしい」とも語った。「生体情報や位置情報、行動履歴などと通信、パーソナルデータをもとに、一人ひとりに最適な医療サービスが提供できる時代がくるかもしれない。多くの人を幸せにするためのデータ活用をこれからも模索してきたい」

トークセッションに参加したMicrosoftの砂金氏は「これまでMicrosoftはゲームやエンターテインメントとのつながりが多かったが、Kinectが登場して医療分野などの人たちから要望が増えた。つまり、テクノロジーによる可能性にそうした人たちが気づいた、と言えるかもしれません。現在、力を入れているのはメディカルやセキュリティ。クラウドを通じてさまざまなデータを活用した新しいサービス開発づくり、Microsoftと組んでやってみたいと考えるスタートアップは常に募集している」と語った。

宜保氏も、ヘルスケアの市場自体はまだまだアーリーステージと指摘。Microsoftなどと企業とコラボしながら、エンタープライズ向けのチャネルを開拓することによって、新たな道が開かれるのでは、と語った。そうしたさまざまなデータ活用やエンタープライズ向けを提供した先に、「健康に関して、心配しない社会を目指す。自分で身体を理解し、最適なコントロールができる環境にしていくことがヘルスケアの目的」とCadiou氏はヘルスケアの未来についてコメントした。

パネル2:仕事を探す時代から自分を見つけてもらう時代へ、データドリブン・スタートアップが変える就職・転職活動の最前線

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右から、Microsoft砂金信一郎氏、grooves 代表取締役 池見幸浩氏、アトラエ 取締役兼エンジニア 岡利幸氏。

個人が持つスキルやキャリアをデータ化し、それを雇用主のニーズとマッチすることで、就職先や転職先を提案するデータドリブンなハイヤリング・プラットフォームについて、grooves 代表取締役 池見幸浩氏、アトラエ 取締役兼エンジニア 岡利幸氏が登壇した。

アトラエは、これまでに求人サイトのGreenなどを運営。最近では、ビッグデータ分析のブレインパッドと協働で人工知能とビッグデータ分析を活用した人材マイニングサービス「TalentBase」をローンチした。これは、これまでのビジネスプロフィールに基づくレジュメではなく、データ解析によって人間関係をもとにしたレファレンスデータを作成するものだ。人とのつながりや互いの評価などをもとに企業とのより良いマッチングを目指す。

groovesは、エンジニアのためのポートフォリオサイトforkwellや、3500社の大企業含めた求人企業のマッチングを行うCrowdAgentを運営している。16000以上もの紹介事業者をネットワーク化し、全国の求人情報のポータルを目指している。また、最近では人材採用領域における人工知能やビックデータ解析技術の活用の研究を行う「grooves HRTech 研究所」を設立。研究所のプリンシパルには、コンピテンシーや人材育成に関する国際標準化(ISO)に携わってきた、HR-XML 分野の第一人者である平田謙次氏が就任している。

HR市場自体が、いままさに大きな変化を求められている

求職者と求人のマッチングは、企業においては永遠のテーマと言えるが、そこにデータを用いてAIを活用したマッチングという分野が盛り上がってきた。それぞれのサービス開発の理由について話を伺った。

岡氏は、それまでの人材紹介はアナログで、そこから成功報酬型求人メディアが誕生しオンラインへと移行したが、それでも多くの人材ビジネスにおいて肝といえる求人データがオープンになっていなかったことが問題だと指摘。「人材のタレントデータを隠し、そのデータを価値として商品にしながら求人につなげるビジネスが隆盛だったが、現在は実名をベースにしたSNSも一般的に使われており、名前を検索すればすぐに出てくるようになっている。人を仲介するのに、隠す意味がなくなってきている。だからこそ、オープンなビジネスマンのマッチングが必要では」と考えたという。

池見氏は、人材ビジネス市場自体が国内で7兆円、世界で見ると44兆円という大きな市場にもかかわらず、戦前からのビジネス構造が変わっていないことを指摘。テクノロジー企業として、日本発でHR分野を拓くサービスを作りたいと考え起業したという。そのなかでも、企業と人とのマッチングの多くが「たまたま」だと指摘。結婚や恋愛のような人との出会いと同じく、セレンディピティによるマッチングが多いのではと仮説した。「ビックデータのなかから最適なマッチングも良いが、物語のあるセレンディピティのあるマッチングを提案したい」

また、池見氏はHR-XMLに日本が導入しなかったことが、求職市場に大きな影響を与えたと指摘。アメリカでは、求人媒体よりもクローラー型の求人サービスが注目されており、その理由が求人情報の共通化を図るHR-XMLの普及が進んでいるからだという。HR-XMLによって求人媒体や企業サイトの求人情報で扱われる求人票項目(=Job Description)が統一化されているため、オートメーション化やデータを通じたマッチング、パーソナライズ化した求人情報がレコメンドされる、などがあるという。しかし、日本はどの共通化を採択せず、独自の路線を走ったことから現在のような人的リソースを活用した求人マッチングが広がったのだ。こうしたことから、海外の優秀な人材を日本に集めることも、逆に日本にいる優秀な人材が世界に出て行く機会を損なっているのだという。「日本において新しいJob Descriotionを実現していきたい」とコメントした。

では、これまで人間が行ってきたことが機械にリプレイスされるのか、というと、岡氏は人工知能でキャリアコンサルタントができるとは思っていない、と語る。岡氏は、TalentBaseを通じて人と企業とのマッチングよりも、その企業の内部にいる人と人とがつながる場を作りたいとし、人と人との関係性を再構築することで、これまでの年収や地位のようなステータス以外で職場を選ぶ選択肢ができるのでは、と考えているという。そこには、データだけではない人と人との関係という、ある種の非合理性が社会においてあるからこそ、という考えが岡氏にはある。

砂金氏も、Microsoftに在職している中で、「求人をしても、同じベンダーからは同じ属性の人しか集まらない。企業自体が変革を求めるなか、それまでリーチしてきて人たちとは違った層にリーチするための人材とマッチングできる場をどう作るか、まさに現代に企業が抱える課題」とコメント。ヘルスケアと同じく、世界の企業が抱える課題だからこそ、グローバル企業のうまくいくことで、グローバルの事例を生み、サービス自体を世界に展開できる可能性を秘めていると語った。

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ソーシャル求人サイトのJobShareが刷新、データ分析のブレインパッドと協業で「TalentBase」をローンチ

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時節柄、会計系サービスのローンチが多いのには合点が行くのだが、今週はなぜか人材系ウェブサービスのローンチやリリースが続いている。このまま行けば、Fintech や IoT と並んで、HRTech は2015年を飾る大きなトレンドの一つになるのかもしれない。 東京を拠点とするアトラエ(旧:I&G Partners)は今日、ビッグデータ分析のブレインパッド(東証:3655)と協業で、人工知能と…

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時節柄、会計系サービスのローンチが多いのには合点が行くのだが、今週はなぜか人材系ウェブサービスのローンチリリースが続いている。このまま行けば、Fintech や IoT と並んで、HRTech は2015年を飾る大きなトレンドの一つになるのかもしれない。

東京を拠点とするアトラエ(旧:I&G Partners)は今日、ビッグデータ分析のブレインパッド(東証:3655)と協業で、人工知能とビッグデータ分析を活用した人材マイニングサービス「TalentBase」をβ版ローンチした。今後数週間、ユーザからのフィードバックやチューニングを経て、3月上旬には正式ローンチする予定だ。

TalentBase では、ユーザになると Facebook に登録された情報をもとに、ソーシャル、ビジネス、技術といったスキルを定量的にスコアリング。Qiita(キータ)、GitHub、Creww などにも紐付いているアカウントがあれば、これらのサービスで公開されている情報を集約することで、より精度の高い個人の仕事上のプロフィールを作成する。

当該ユーザの Facebook 上の友人についても、パーミッションが許可されている範囲で情報を収集し、TalentBase 上にプロフィールが作成されるため、登録ユーザの増加と相まって、プロフィールの数は指数級数的に増えて行くことになる。

他方、求人をしたい企業側は、TalentBase 上で欲しいスペックを持つ人材を選んでいくにつれ、TalentBase は当該企業が欲している人材特性を自動的に学習。人の持つスキルをベクトル化したデータをもとに、要件にマッチしそうな人材をレコメンドしてくれる。

JobShare を運用している裏で、以前から TalentBase の基になるものを開発していました。ある程度、機能することが検証できたので、データ分析の分野で強いブレインパッドと協業し、レベニューシェアすることにしました。(アトラエ 取締役 岡利幸氏)

TalentBase には従来の JobShare の機能も生きており、企業にとっては、求人掲載、応募管理、採用管理などは無料で利用できるようになる。マッチする人材を探したり、人材のレコメンドを受けたりするには、回数や利用頻度に関わらず月額費用として一律10万円がかかる(正式ローンチまでは無料)。

結果的には、テック・スタートアップやIT業界周辺の求人ニーズに使われることが多いだろうが、Facebook アカウントがあればプロフィールが作成できるので、TalentBase としては職種は限定していないということだ。同社では、TalentBase を使う企業数を3月末までに5〜10社を獲得、JobShare からの移行ユーザも含めて、人材プロフィールの数を4月末までに1,000万人程度にまで増やしたいとしている。

先日掲載した James Riney の LinkedIn に関する寄稿にもあったように、概して日本人のメンタリティーでは、白紙の履歴書フォームを埋め、それまでの業績をアピールするのは得意ではないのかもしれない。最近の、TalentioGrooves の動きにも見られるように、求人にビッグデータや人工知能を持ち込むアプローチは、日本人の特性には合っていると考えることもできるだろう。

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