【翻訳 by Conyac】 【原文】

先日、リサーチ会社の McKinsey は、8カ国にわたって、5000名を対象にしたデジタル製品の利用傾向についてのアンケートをまとめた興味深い報告書を掲載した。日本人が最新のガジェットが大好きな消費者であるという見方は、誤った認識であるということを、そのアンケート結果は示している。

McKinseyがタブレット端末に関して質問した時、今回のアンケートに回答した日本の消費者のうち、タブレット端末を所持していると答えたのは、わずか4%だった。この数字は、隣の韓国の回答結果である9%よりもかなり低い結果となっている。

「タブレット端末の購入を考えているか」という問いに対して、アンケートに回答した日本人の消費者のうち、「たぶん購入すると思う」と答えたのはわずか3％だった。これは、韓国の18%、そして米国の9%と比べてみても明らかに少ない。また、この報告書は、日本のスマートフォン所持者は8名に1名未満としているが、これは米国の消費者の10名に4名、英国・スペイン・韓国の3名に1名といった結果よりも低い数字となっている。

この報告書は、これらの結果の理由として、日本のメディア企業は無料コンテンツに対する保護が厳しく、利用できるストリーミング・メディアの選択肢が制限されているからだと強く指摘している。アンケートの対象となった日本の消費者の多くは、テレビ視聴に時間をたくさん費やしているが（平均205分）、これ以外の結果では、日本では、ビデオオンデマンドやOTT（OTTの説明はこちら）と比べ、普通のテレビで番組を見る割合が一番高くなっている。

日本のアンケート対象者はまた、全てのアンケート対象者と比べても、SNSに訪れる割合がわずか30%と、非常に低いとの結果が出ている。対して、韓国の訪問率は70%、米国は67%となっている。McKinsey は、SF作家の William Gibson 氏の記述を引用しこう締めくくっている：

「我々から見れば、日本人は数年先の時代を生きているように見える」と、SF作家のWilliam Gibsonは2001年に述べている。「日本人は究極のアーリーアダプター（新技術をいち早く使ってみる人たち）だ」と。しかし、我々の調査結果はこの指摘がもはや事実ではないことを示唆している。それどころか、日本人は後方集団に属しているのだ。

面白い調査結果だが、日本が技術革新に関心がないと判断してしまうにはまだ早い。日本は中央年齢の高い国なので、調査対象者の年齢層も若干高めになり、その結果テクノロジーに精通した人たちが少なかった可能性はある。しかし、報告書で重要なのは、日本は有料コンテンツが成熟しており、日本のテクノロジーやメディア企業は消費者の財布の紐をゆるめさせるのがうまいという点で、これはモバイルにおいても顕著で、他のどの国民よりもアクティブであると感じる。

【via Penn Olson 】 @pennolson