東京に拠点を置くスポーツテックスタートアップの TENTIAL は12日、スポーツテック業界のカオスマップ2020年上半期版を公開した。この業界で傑出した日本内外のスタートアップ71社が散りばめられている。東京オリンピック・パラリンピックを控え、日本のスポーツテックスタートアップにとって、今年は世界中から東京に注目が集まる最高のモーメンタムと言えるだろう。スポーツ庁は、IoT 活用などによるスポーツテック市場の規模は2025年に1.1兆円、スポーツビジネス全体で25兆円に達すると試算している。

71社のスタートアップは、大項目5、中項目13、小項目24に分類。「見る」「する」「支える」といった観点から、医療やヘルスケアの分野も含め、持続的にスポーツに関わる社会を想像していく分野まで広く取り上げている。TENTIAL では特に、スポーツウェルネス分野において、アスレジャー（アスレチック×レジャー）を日常に落とし込み、従来のスポーツメーカーとは異なる位置づけを図りたいとしている。

TENTIAL は2018年、インフラトップ（2018年に DMM が買収）出身の中西裕太郎氏により創業（当時の社名は Aspole）。同年、Incubate Camp 11th、SPORTS TECH TOKYO に採択された。昨年、アカツキ（東証：3932）から1.3億円を調達し、体のコンディションを整えるインソール「TENTIAL INSOLE（当初の名前は「TENTIAL ZERO」）」を発売。TENTIAL INSOLE は発売開始から2ヶ月で、世界陸上銅メダリストの藤光謙司氏やサッカー元日本代表の播戸竜二氏はじめ、200名のトップアストリートが採用した。

TENTIAL INSOLE は、同社のウェブサイトの他、楽天や Amazon でも発売。現在のバージョンに加え、革靴用、パンプス用、ジュニア用のインソール開発のほか、ソックスやインナーなど体のコンディションを整えるスポーツウェア全般への展開を計画している。原宿の自社オフィス「TENTIAL STUDIO」では月に一度の割合で「CONDITIONING CLUB」という名のストレッチワークショップを開催している（今夜、第2回を開催）。

日本国内では、NTT データ経営研究所もまた、日本国内に限定して、スポーツビジネスの活性化とスポーツ関連のIT産業への投資促進を目的に「Sports-Tech Landscape」を2017年から毎年一回公表している。