インスタントにECストアが設置できることで急成長中のSTORES.jpとBASEだが、両社の競争は店舗数だけではなく機能面でも激しい。

BASEは先頃アプリストア形式で、追加サービスを提供する「AppStore」の公開を開始しているが、STORES.jpも同様に「ストア運営サポート」という名称で有料店舗向けのオプションサービスを拡充している。ここ数日の間にもいくつかの興味深い進化が続いている。

デジタルコンテンツの販売を開始

以前、BASEでは物販ではなくコンテンツやチケットなど「売れる物なら何でもアリ」的な側面をいくつかのショップを並べて考えたことがあるのだが、中でもデジタルコンテンツの販売については需要が高いという話を何度か聞いた。例えばバンドがグッズと楽曲を一緒に販売する、という要望だ。

STORES.jpが5月15日から開始している追加機能はまさにそのデジタルコンテンツの販売を可能にしたもので、PDFの本や映像、音楽やPDFチケットなどの販売が出来るようになるという。

ブラケット代表取締役の光本勇介氏によれば、今までもそういう販売はあったそうなのだが、購入後に販売元が手動でメールなどを使って送付していたものを自動化したものなのだそうだ。

ただ、権利保護が効いているわけではなく、二回目以降のダウンロードには購入時のメールアドレスが必要という簡易のハードルを設けているだけなので、その点は注意が必要だ。（まあ、そのままダウンロードできてしまったこんな例もあるが）

ITスキルが無くてもECはできるのか

誰でもインスタントにストアが作成できる、ということは言い換えれば、ストアを立上げるにあたって当然と思われる技術を持たずに開店してしまう場合もあるわけで、そのケースでは質の低下がどうしても気になってしまう。

STORES.jpの用意している商品写真撮影や、プロの編集者によるテキスト編集サービスなどは無料で店舗の質やSEOを大きく改善してくれるものだし、初めてECに取り組む人なら任せることに超したことはない。

光本氏に話を聞いているが、これからもいくつかこのようなオプションがリリース準備に入っているそうだ。

STORES.jpにしてもBASEにしてもこれまでのECと大きく違うのは、ITに関する知識の薄い層、つまりは地元の商店街を見渡して、まだネット販売を開始していないような人たち、コストや技術、決済がハードルになってインターネットという可能性を最初から捨てていた人たちを「こちら（ネット）側に持ってきている」という点だ。そしてここについては両社とも成功しつつあると言っていいだろう。

しかし課題はこれからだ。ITリテラシが低くてもECは立上げられた、しかし「売れない」では続かないだろう。特にモールを持たない両サービスにとって、店舗の広告宣伝は店主のスキルに委ねられてしまう。ITリテラシが無くてもECができる、と謳いながら最も難しいECの広告宣伝や店舗への導線をどのように考えるのか。その点については注目していきたい。