Via は、アジアの地元企業との提携により、独自のニーズに対応している。アフリカ、フィリピン、インドネシア、マレーシア、インドの農村部では、公共交通機関の選択肢がないため、ほとんどのユーザはタクシーとバスの中間のような個人経営のシェアバンを利用している。Via を使うことで、こういったのサービスの安全性や価格設定の問題に対処できる可能性が高い。
Tech in Asia では、有料購読サービスを提供。有料記事の閲読、全記事への回数無制限閲読、5万社を超える企業データベースへの無制限アクセス、カンファレンスへの限定割引などの特典があります。詳しくはこちらから。 本稿は、ソウルとシンガポールを拠点とするスタートアップ向けマーケティング支援会社 G3 Partners の創業者兼 CEO Nathan Millard 氏によるもの。彼は Goo…
Tech in Asia では、有料購読サービスを提供。有料記事の閲読、全記事への回数無制限閲読、5万社を超える企業データベースへの無制限アクセス、カンファレンスへの限定割引などの特典があります。詳しくはこちらから。
本稿は、ソウルとシンガポールを拠点とするスタートアップ向けマーケティング支援会社 G3 Partners の創業者兼 CEO Nathan Millard 氏によるもの。彼は Google Campus Seoul のメンターであり、2012〜2014年は、BRIDGE のパートナーメディアでもある韓国のスタートアップメディア beSUCCESS でエディタを務めた。
韓国のテクノロジーを活用した新型コロナウイルスへの取り組みが注目を集めている。
韓国セジョン市の薬局。開店前にマスクを買うため並ぶ人たち。 CC BY-SA 4.0: Ricknasia
スタートアップ企業の間で議論された戦略は、たとえば韓国のユビキタスなメッセージングアプリ「Kakao Talk(카카오톡)」を通じてアラートを送信したり、既存の地図サービスに医療用マスクのデータを追加したり、地域別の新型コロナウイルスオーバーシュート状況を追跡したり、海外の公開 API(Application Program Interface)を用いた「マッシュアップ開発環境」を構築することなどである。
同社はローカルのスタートアップのハブである D Camp(銀行青年創業財団=은행권청년창업재단のインキュベーション・プログラム)の協力のもと、地元のスタートアップにこのプロジェクトに参画するよう求めている。同社はまた、このソリューションをさらに最適化するために、開発者と協業するためのミーティングを開催することも計画している。
本稿は次世代コンピューティング時代のコミュニケーションデザイン・カンパニー「.HUMANS」代表取締役、福家 隆氏が手掛ける「 THE .HUMANS MAGAZINE」からの要約転載。Twitterアカウントは@takashifuke。同氏はBRIDGEにて長年コラムニストとして活動し、2020年に.HUMANS社を創業した